プラスチック160年史

01「腐らない」という性質は、もともと自慢のタネでした

プラスチックは、たった一つの物質の名前ではありません。性質の似たグループをひっくるめて呼ぶ言葉です。彼らの共通点はただ一つ、分子がとても長いということです。

砂糖や水のような普通の分子は、原子数個から数十個でできています。ところがプラスチックを作る分子は、同じ単位が数千個から数十万個も鎖のようにつながっています。こうした分子を高分子と呼びます。長さそのものが性質を生み出すのです。鎖が長いと、互いに絡み合って滑りながら、引っ張ってもちぎれずに伸びます。薄いポリ袋が重い荷物に耐えられるのはこのためです。

しかし、これは人間が新しく発明した構造ではありません。木のセルロースも、体内のタンパク質も、天然ゴムもすべて高分子です。プラスチックは自然界になかった種類の物質ではなく、自然が使っていた構造を人間が設計して作ったものなのです。

鎖をつなぎ留めているのは共有結合です。原子同士が電子を共有して硬く結びつく仕組みなので、少々の熱や水ではほどけません。そのうえ、この鎖をエサにする微生物もほとんどいません。地球の時間から見れば、ほんの少し前まで存在しなかった食べ物だからです。そのため、プラスチックはめったに腐りません。

ここで心に留めておきたいことがあります。この性質は、もともと最大のセールスポイントでした。濡れても傷まず、虫も食わず、何年使っても変わらない品物。象牙の櫛はひび割れ、木の取っ手は腐るのに、これらはそうではありませんでした。いま私たちを困らせている性質と、かつてこの物質を大ヒットさせた性質は、まったく同じものなのです。

もう一つだけ押さえておきましょう。プラスチックは大きく二つに分かれます。熱可塑性は、熱を加えると柔らかくなり、冷めると再び固まります。鎖同士が結合しているわけではなく、ただ絡まり合っているだけだからです。ペットボトルやポリ袋、ヨーグルトの容器などがこれに当たります。一方の熱硬化性は、固まる瞬間に鎖同士が網の目のように化学結合してしまうため、再び熱を加えても溶けずにそのまま焦げてしまいます。メラミン食器やタイヤがそうです。溶かして作り直すことができるのは、熱可塑性だけです。

「プラスチックはなぜリサイクルできるものとできないものがあるのか」という疑問への最初の答えがここにあります。残りの答えは化学ではなく価格や制度にありますが、それはずっと後で見ていくことにしましょう。まずは、この物質がなぜ作られたのかという話からです。

ここで覚えること この物質の魅力と厄介さが同じ性質から生まれているということ――このあとに続くすべての議論が、ここから始まります。

02ビリヤードボールの1万ドルと象、どこまでが本当でしょうか

1846年、スイスのバーゼルの化学者クリスチャン・フリードリヒ・シェーンバインが綿に硝酸と硫酸を処理してニトロセルロースを得ました。最初は「綿火薬」という爆薬として注目されました。ところが、この物質をエーテルとアルコールに溶かしたコロジオンが、1840年代後半から傷口を覆う液体絆創膏として使われ始めました。爆薬として生まれた物質が医療用の皮膜になったのです。

これを固体に固めて物を作ろうとしたのが、イギリスのバーミンガムの金属学者アレクサンダー・パークスでした。彼は1855年から1865年の間に、ニトロセルロースに植物油や樟脳などを混ぜて固める方法でいくつもの特許を取得し、自身の名にちなんで「パーケシン」と呼びました。1862年のロンドン万国博覧会にパーケシンで作ったナイフの柄や櫛、銘板を出品して銅メダルを受け取りました。現在ではこれが、人工プラスチックが大衆の前に姿を現した最初の瞬間とみなされています。ただ、パークスは実業家としては失敗しました。1866年に会社を設立したものの、原価を極端に抑えようとして質の悪い原料を使い、製品が割れたり変形したりしたことで1868年頃に破綻しました。最初のプラスチック会社は、最初のプラスチックの失敗でもありました。

ここで大西洋を渡ります。1863年、アメリカのニューヨーク州オールバニの印刷工ジョン・ウェズリー・ハイアットが新聞で広告を見たと伝えられています。ビリヤードボール製造会社のフェラン・アンド・コレンダーが、象牙に代わる材料を探しているとして1万ドルを懸賞金に掲げたという広告でした。象の牙1本から使えるボールは3〜4個ほどしか取れなかったからです。

この話は、今でもプラスチックを取り上げる記事やドキュメンタリーにほとんど必ず登場します。ところが、その新聞広告の原本を見つけた人はまだいません。科学史研究所はニューヨークのある会社が1万ドルを掲げたと記しつつも、「ハイアットはなぜかその賞金を請求しようとしなかった」と書き添えており、英語版ウィキペディアの項目でも賞金が支払われた証拠はないと断言しています。確認された事実ではなく、この業界で長く語り継がれてきた物語なのです。

確かなのは結果の方です。ハイアットは1870年、弟のアイザイアと共に「パイロキシリンの処理および成形の改良」というタイトルの米国特許を取得しました。熱と圧力を加えると樟脳が硝酸セルロースを溶かすという発見が核心でした。この物質こそがセルロイドであり、商標名は弟が名付けました。ハイアットは正規の化学教育を受けたことのない印刷工でした。

起源にまつわる物語は、大抵すっきりした形へと整えられます。懸賞金がかけられ、無名の印刷工が挑み、賞金を手にした――この流れはあまりにも辻褄が合いすぎているため、疑われることがありません。

セルロイド・マニュファクチャリング・カンパニーは1872年、オールバニからニュージャージー州ニューアークへ拠点を移し、本格的な大量生産に入りました。この物質で作られたもののリストが興味深いところです。櫛、ナイフの柄、シャツの襟とカフス、ピアノの鍵盤、眼鏡のフレーム。このうち櫛やナイフの柄、眼鏡のフレームは、それまで象牙やべっ甲、螺鈿で作られていた品々です。動物から得ていた素材を、初めて安価に模倣した物質でした。

セルロイドの広告は、実際に象を救うという趣旨を前面に押し出しました。今でもプラスチックの起源を説明する際、最も好んで引用されるエピソードです。

ところが、象牙貿易はそのあとも長く繁栄し続けました。1900年頃、ベルギー領コンゴの一カ所だけでも年間350トン余りの象牙が輸出され、これはアフリカ全体の輸出量の約半分に達していました。代替材が登場したのに、なぜ需要は減らなかったのでしょうか。贅沢品の価値は希少であることから生まれるからです。セルロイドの櫛がありふれたものになるほど、象牙の櫛はかえって特別なものになりました。代替材は元の市場をなくしたのではなく、その隣に新たな市場をもう一つ生み出したのです。

ビリヤードボールの事情はさらに微妙です。当時のビリヤードボールはセルロイドの塊を削って作ったものではなく、シェラックと木材パルプで作った球体の上に薄い皮膜をかぶせたものであった可能性が高いのです。象牙を本格的に代替できるビリヤードボールは、20世紀初頭にベークライトが登場するまで現れませんでした。象を救ったという物語の出発点となった当の物が、皮肉にも最も遅く代替されたわけです。

セルロイドが実際に変革をもたらしたのは、別の領域でした。1888年と1889年にジョージ・イーストマンと化学者のヘンリー・ライヘンバッハが、セルロイドを薄く伸ばしたロールフィルムとコダックカメラを世に送り出しました。重くて割れやすいガラス乾板の代わりにくるくると巻ける帯ができたことで、写真は専門家の手から解き放たれ、やがて映画がその土台の上で始まりました。20世紀の視覚文化は、この物質を礎にして出発したのです。

代償もありました。硝酸セルロースは非常に燃えやすい性質を持っています。劇場の映写室火災の常習的な原因となり、コダックが硝酸塩フィルムの生産を停止したのは1950年のことでした。

ここで覚えること 語り継がれる起源には原本の確認が必要であること、そして代替材が元の需要をなくせなかったこと――この2つの食い違いが、のちに再び現れます。

03設計された鎖、そして偶然の事故から生まれた鎖たち

セルロイドとパークシンには共通の限界がありました。どちらも木や綿から得られるセルロースという天然高分子を化学的に加工したものだったからです。自然が作ってくれた長い鎖を借りて使っているに過ぎず、その性質を人間が思い通りに決めることはできませんでした。そのため、この2つは半合成プラスチックと呼ばれます。

その一線を越えたのが、ベルギー生まれのアメリカの化学者レオ・ベークランドです。1907年、彼はフェノールとホルムアルデヒドを熱と圧力で反応させ、硬化する樹脂を作り出しました。小さな分子からスタートして鎖そのものを人間が作り出した最初のプラスチック、ベークライトです。同様の物質を開発していたイギリスの技術者ジェームズ・スウィンバーンの特許出願より1日早かったという逸話が伝えられています。多くの二次資料で語り継がれているものの、本稿では元となる出願日を直接突き合わせて確認することはできませんでした。

1909年2月、彼はアメリカ化学会の年次総会でこの物質を発表しました。一度固まると二度と溶けない熱硬化性のため熱や電気によく耐え、「千の用途を持つ物質」というキャッチフレーズとともに、電話機の本体、ラジオの筐体、配電盤、絶縁体へと広がっていきました。電気の時代は、優れた絶縁体があってこそ切り開かれる時代だったのです。「最初のプラスチック」が資料によって1862年だったり1907年だったりするのは、半合成と完全合成という異なる基準を用いているからです。

ところが肝心のこの鎖の正体は、まだ誰も知りませんでした。1920年代初頭、ドイツの化学者ヘルマン・シュタウディンガーが、ゴムやセルロースのような物質は小さな分子が集まった集合体ではなく、数万から数十万個もの原子が共有結合で長く連なった一つの巨大分子であると主張しました。当時の主流の化学界はこれを猛烈に否定しました。同僚たちは、なぜそんな「ネバネバした化学」にしがみつくのかと問い詰めました。

彼がこの発見によってノーベル化学賞を受賞したのは、それから33年が過ぎた1953年のことでした。分子の長さを設計して望む性質を作り出すことは、この概念の上で初めて成り立ちます。

しかし理論が定着していく一方で、実際の新しいプラスチックの多くは失敗やミスから生まれました。

1926年、アメリカのBFグッドリッチのウォルド・シーモンは、ゴムと金属を接着する接着剤を探して失敗しました。その代わり、ポリ塩化ビニルを溶媒とともに加熱し、柔らかく弾力のある物質へと変貌させました。PVC自体は19世紀から知られていたものの、あまりにも硬く脆かったため使い物になりませんでしたが、可塑剤を加えるという発想がこれを産業材料へと変えたのです。同じ頃、ドイツのBASFがポリスチレンの商業生産を開始しましたが、その時期として記録されている年は資料によって分かれています。

1933年3月には、イギリスのICIのエリック・フォーセットとレジナルド・ギブソンが、エチレンを超高圧で扱っていたところ、反応容器の中に白いワックス状の固体を発見しました。ポリエチレンでした。容器の隙間から漏れ入った微量の酸素が開始剤の役割を果たした偶然の産物であり、当初は再現することすらできませんでした。1938年4月には、デュポンの若き化学者ロイ・プランケットが冷媒用の気体ボンベのバルブを開けましたが、何も出てきませんでした。ボンベをノコギリで切り開いてみると、中には滑らかな白い粉末が入っていました。容器の内側の鉄が触媒となり、自然に重合したテフロンでした。今日もっとも広く使われているプラスチックの多くは、計画ではなく偶然の事故の産物なのです。

設計によって生み出されたものもありました。1935年2月、デュポンのウォーレス・カロザースらの研究チームがナイロン6,6を合成しました。縮合反応で生じる水が鎖の伸長を妨げていることに気づき、その水を蒸留によって取り除くことで長い分子を得たのです。シュタウディンガーの理論を産業において初めて真の意味で活用した事例でした。カロザースは長年苦しんでいたうつ病の末、1937年4月に自ら命を絶ちました。自身が作った物質が世界をどう変えたのかを、その目で見ることはできませんでした。

1938年10月、デュポンはニューヨークで女性団体の会員3,000人を前にナイロンを発表しました。「石炭と空気と水から作られた繊維」というフレーズが添えられました。1940年5月15日の発売初日だけで、ストッキングが約80万足も売れました。

そして戦争がやってきました。1939年9月1日、ICIが年産100トン規模の最初のポリエチレン工場を稼働させ始めましたが、奇しくも同じ日にドイツがポーランドへ侵攻しました。ポリエチレンは超高周波において信号がほとんど漏れないという性質から、たちまち軍事機密に指定されてレーダーケーブルの絶縁材となり、イギリスは民間への販売を停止しました。ナイロンはストッキングの売り場から姿を消してパラシュートやロープになり、アクリルは航空機の風防ガラスになりました。1941年から1945年までにアメリカのプラスチック生産が約300%増加したという数値が多くの資料で繰り返されていますが、元の統計が何を基準に集計したものかは明確でないため、規模感の目安として捉えておくのがよいでしょう。

戦争が終わりました。残されたのは、行き場を失った巨大な生産能力でした。

ここで覚えること この時代が残したのは新しい物質のリストではなく、余りある工場群――次章の材料がここから生まれます。

04使い捨ては発明ではなく、暴落した価格から始まりました

戦争が終わると、それらの工場は消費財へと舵を切りました。しかし、使い捨て時代を実際に切り拓いたのは、新しい物質でも、余剰設備だけでもありませんでした。価格だったのです。

1953年、ドイツのマックス・プランク炭素研究所のカール・ツィーグラーが四塩化チタンとアルミニウム化合物を組み合わせ、常温かつ低圧でエチレンを重合させる触媒を発見しました。それまでのポリエチレンは、数千気圧に耐える設備がなければ作れませんでした。この触媒によって、はるかに硬い高密度ポリエチレンが安価に作れるようになり、翌年にはイタリアのミラノ工科大学のジュリオ・ナッタが同じ原理で側鎖が規則正しく配列したポリプロピレンを作りました。二人は1963年にノーベル化学賞を共同受賞しました。

ここに石油化学が重なりました。プラスチックの原料であるエチレンやプロピレンの大部分は、原油を精製する際に出るナフサを高温で熱分解して得られます。重要なのは、この原料がプラスチックを作るためにわざわざ抽出されたというより、燃料を作った残りの流れから副産物のように出てくるという点です。そのため、石油を多く使うほどプラスチックの原料は安くなりました。一度使って捨てても惜しくない物は、新しい発明ではなく安くなった価格が生み出したのです。

その次に、習慣が売られました。1955年8月1日付のアメリカ『LIFE』誌が「使い捨て生活」という記事を掲載しました。一家が両手を広げ、宙に舞う使い捨ての皿やおむつ、鍋、犬のエサ皿を見つめている写真が添えられていました。記事はこう始まります。これらの物を洗うには40時間かかるだろうが、そんなことをする主婦はいない、と。捨てることは怠惰ではなく、労働からの解放として紹介されたのです。79セントの使い捨てバーベキューグリルも登場しました。

同じ時期に登場した物たちの意図はそれぞれでした。スウェーデンの包装会社セロプラストのエンジニア、ステン・グスタフ・テューリンが考案した袋が代表的です。平らなチューブ状フィルムを折り畳んで溶着し、持ち手まで一体にした、現在のレジ袋です。会社は1962年に特許を出願し、1965年に登録されました。しかし彼の息子ラウルは後年のインタビューで、父は紙袋のために伐採される森林を減らそうとそれを作り、丈夫だから何度も使うつもりだったと語っています。父は袋を畳んでポケットに入れて持ち歩いており、一度使って捨てるという発想など奇異に思っていただろう、と。発明者の意図は、その物が社会でどう使われるかまでは決めてくれません。

最後のピースはボトルでした。デュポンの機械工学者ナサニエル・ワイエスが炭酸飲料をプラスチックボトルに入れる方法を探る中、洗剤ボトルで実験した際には圧力で膨らんで破裂する失敗を経験しました。分子を二方向に引き伸ばして整列させることで、ようやく圧力に耐えられるようになりました。1970年に出願され、1973年に登録されたこの特許が、今日のペットボトルです。

ここで覚えること 「なぜこれほど捨てるようになったのか」の答え――物質がまず安くなり、捨てる習慣は後から売られたのです。

05ポイ捨て禁止キャンペーンに資金を出したのは誰だったのか

使い捨てが普及すると、すぐに反発が起きました。1953年、アメリカのバーモント州がビールやエールを使い捨て瓶に入れて販売することを禁止する法律を可決しました。翌年、州最高裁判所がこの法律を認めました。

同じ頃、ニューヨークでは別の動きが起きていました。アメリカン・キャン・カンパニー、オーウェンズ・イリノイ・グラス、ディキシー・カップといった使い捨て容器メーカーが、のちにはコカ・コーラまで資金を出し、「Keep America Beautiful」という非営利団体が設立されました。設立年を1953年とする資料と、翌年の公式発足を設立とする資料に分かれます。この団体はポイ捨てをやめようというキャンペーンを大々的に展開する一方で、容器デポジット制度の法制化には組織的に反対しました。デポジット制は瓶を返却するとお金が戻ってくる仕組みのため、回収の負担がメーカーにかかるからです。

キャンペーンの頂点は1971年でした。アースデイに合わせて放映された「泣くインディアン」の公共広告では、カヌーに乗って汚染された川を進む先住民族が、道端に捨てられたゴミを見て涙を流します。そして言葉が流れます。人々が汚染を始めた、人々が止めることができる、と。アメリカの広告史上で最も有名な公共広告となりました。出演者が先住民族ではなくイタリア系アメリカ人だったという事実はかなり後になって判明し、2023年にこの広告の権利は先住民族の団体へと移管されました。

その頃、業界内部では別の言葉が交わされていました。1973年4月、アメリカのプラスチック業界幹部に送られた内部報告書には、プラスチックのリサイクルはコストがかかり難易度が高いと記されていました。分別は「実現不可能」であり、古い製品から回収できるものは何もない、という記述もありました。2020年にNPRとPBSフロントラインがこの文書を発掘して報道し、業界のロビー団体を10年以上率いたラリー・トーマスは、人々がリサイクルはうまくいっていると信じれば、それだけ環境のことを心配しなくなるという戦略があったと証言しました。

そして1988年、アメリカプラスチック産業協会が樹脂識別コードを導入しました。三角形の中に1から7までの数字を入れた、あのマークです。本来の目的は、選別場で樹脂の種類を判別することでした。ところが、数字を囲む図形がリサイクルマークとほぼ見分けがつかない形をしていたため、人々はこのマークがついたすべてのプラスチックをリサイクルされる製品だと思い込むようになりました。2013年に改定された規格では矢印をなくし塗りつぶした三角形に変更されましたが、古いマークは今でもよく見かけます。

ここまでが、文書や証言によって確認されている事実です。そのうえで、個人の責任という枠組みを意図的に設計したという評価は、批判者の解釈です。 この2つを文脈の上で分けておけば、陰謀論ではなく歴史になります。

もうひとつだけ。「リサイクルは最初からすべて嘘だった」と要約してしまうと、それもまた誇張です。 アルミニウムやガラス、紙のリサイクルは実際に機能しています。プラスチックの中でも、PETやHDPEは比較的よく回収されています。問題は、「リサイクル」という言葉が、その間にある全く異なるものまでひとつの言葉で覆い隠してしまう点にあります。

ここで覚えること 責任の所在が移し替えられた場所――事実と解釈を切り分けて読むべき、この物語の核心です。

06同じ国、同じ年でリサイクル率が3つもある理由

「リサイクル率」というひとつの言葉の下に、まったく異なる3つのものが混ざり合っています。マテリアルリサイクル（物質回収）は、プラスチックを再びプラスチック原料へと戻すことです。エネルギー回収は、燃やして出た熱を発電や暖房に利用するもので、物質そのものは消えてしまいます。ダウンサイクルは、物質として戻しはするものの品質が落ちるため、ペットボトルが繊維やクッションの詰め物になり、その先にはもう行き場がなくなってしまうケースです。

韓国はこの混同ぶりを示す最も鮮明な例です。2021年基準で、環境部が集計したリサイクル率は73%です。ここには焼却による熱回収が含まれています。同じ年をEU式のマテリアルリサイクル基準で換算すると、約27%まで落ち込みます。使い捨てが多い生活系廃棄物だけを切り取って見ると、マテリアルリサイクル率は16.4%水準にとどまります。同じ国、同じ年、3つの数字です。「韓国のリサイクル率は世界2位」といった引用は、たいてい最初の数字を使って語られたものです。

世界全体の数字も事情は似ています。最も頻繁に引用される9%は、2017年のサイエンス・アドバンシズ誌の論文が出典ですが、1950年以降2015年までに蓄積された廃棄物全体を対象に数えた累積比率です。特定の年のリサイクル率ではなく、さらにリサイクル工程に投入された量であって、実際に再生原料になった量でもありません。アメリカ環境保護庁が発表した2018年の8.7%も、回収された量を発生量で割った数値なので、回収後に輸出されたり選別プロセスで脱落したりした分は差し引かれていません。

その「輸出」が正確には何であったのかは、2018年に明らかになりました。その年の初め、中国が国家検政策によって廃プラスチックを含む24種の廃棄物の輸入を禁止し、汚染物質の許容基準を0.5%から0.05%へと10倍引き締めました。世界最大の廃プラスチック輸入国が門を閉ざしたことで、中国の廃プラスチック輸入は99%減少し、行き場を失った廃棄物がマレーシア、ベトナム、トルコへと押し寄せた末に、それらの国も次々と門を閉ざしました。私たちが洗って乾かしてゴミ出ししていたものがどこへ向かっていたのかが、そのとき白日の下にさらされたのです。

代替案としてよく取り沙汰される2つの点についても触れておきましょう。ひとつはケミカルリサイクル（化学的リサイクル）です。プラスチックを熱で分解して原料に戻すという発想ですが、温度を上げると気体が増えて油の収率が落ち、生成物の種類が多岐にわたるため分離コストがかさみます。元の製品を再び作れるほど高純度の単量体（モノマー）を得ることは難しく、循環の輪が閉じません。産出物の大半が燃料であるためリサイクルとは呼べないという批判もあります。米国内の熱分解施設3カ所では、2021年から2024年までに200万ポンドを超える有害廃棄物を外部へ排出したという報告もあります。

もうひとつは生分解性です。生分解性の認証は、58度前後が維持される産業用コンポスト施設での試験によって判定されます。 自宅の庭のコンポスト容器や土の中、海の中では、何年経ってもほとんどそのまま残ってしまうケースが少なくありません。そうした処理施設がない地域で通常のリサイクルに混入してしまうと、かえって再生原料の品質を落とすことになります。生分解性とは物質単体の性質ではなく、物質と処理施設の組み合わせに対して付けられた名前にすぎないのです。

OECDは、性質の異なるもうひとつの9%を提示しました。2019年の1年間に出たプラスチック廃棄物のうち、リサイクルに成功した割合が9%だという試算です。同年の世界の使用量は4億6,000万トンに達し、政策が大きく変わらなければ、この割合は2060年になっても17%にとどまると見込んでいます。

ここで覚えること リサイクル率の数字を目にしたとき、何をどう数えたのかから問い直したくなる章です。

07プラスチックをなくすと、かえって悪化する現場

この話をここまで読むと、結論が一つに傾きがちです。ですが、この物質が実際に何を解決したのかを数え上げなければ、何を減らすべきかも正確に見定めることはできません。

1950年、カール・ウォルターとW・P・マーフィー・ジュニアが採血用のプラスチック製血液バッグを導入しました。それまで血液はガラス瓶に入れられていました。ガラス瓶は割れやすく、汚染されやすく、輸血中に空気が血管に入り込む事故もありました。プラスチックバッグはこれらの問題を一気に減らし、一度採血した血液を赤血球、血漿、血小板に分けて別々に保管することまで可能にしました。現在の輸血システムは、このバッグの上に成り立っています。

1956年には、ニュージーランドの薬剤師であり獣医師でもあったコリン・マードックが使い捨てプラスチック注射器の特許を出願しました。彼が唯一の発明者であるかについては別の主張もありますが、消毒して再利用していたガラス製注射器が媒介していた感染を断ち切るうえで、この道具が大きく貢献したことは間違いありません。病院から出る使い捨てプラスチックは、浪費ではなく感染管理の装置なのです。

自動車も同じです。米国エネルギー省の資料を見ると、車両の重量を10%減らすと燃費が6〜8%向上します。プラスチックは平均的な車両の体積の半分以上を占めていますが、重量では10%未満にすぎません。同じ部品を金属に戻せば、その分車は重くなり、燃料が余計にかかります。

食品に関しては結論が分かれます。ラップで包装されたキュウリは、包装されていないキュウリに比べて流通可能期間が3日から13〜17日へと延びます。農場から店舗までの区間では、包装がロスを減らし、気候への影響まで考慮しても割に合うというスイスの研究があります。一方で英国WRAPは、家庭の段階では包装が食品ロスを減らせておらず、むしろ増やしてしまう可能性さえあると見ました。品目ごと、流通の区間ごとに答えが異なるのです。

エコバッグの話もよく結論が覆ります。2018年のデンマーク環境保護庁によるライフサイクルアセスメントで出された「コットンバッグは7,100回使わなければビニール袋に勝てない」という数字がまさにそれです。しかし、その数値は15個の環境指標のうちオゾン層破壊という一つだけから出たものでした。その指標を除けば50回から1,400回へと下がり、気候変動だけを見れば52回です。比較対象も「ゴミ袋としてもう一度使われた後に焼却されるビニール袋」というデンマークの条件でした。しかもこの評価には、海洋流出やマイクロプラスチックの指標が最初からまったく入っていません。ですから、この数字を根拠にしてビニール袋のほうが良いと話をひっくり返すのも成り立たないのです。

ライフサイクルアセスメントは、どちらが正しいかを判定してくれる道具ではありません。どのような指標で、何と比較したときに何が優れているのかを問うための道具なのです。

ここで覚えること 問題を正確に見定めるには、この物質が実際に何を解決したのかから数えなければならないということ――最後の2章を読むための天秤です。

08海の話の実際の大きさ、そして体から出てきたもの

太平洋ゴミベルトという名前を聞くと、多くの人がその上を歩けるようなゴミの島を思い浮かべます。国土面積の何倍、といった表現がその想像を決定づけてしまいましたね。

2018年、ローラン・ルブルトンらがその海域に出て実際に測定してみました。ハワイとカリフォルニアの間の約160万km²の海域に、少なくとも7万9,000トンのプラスチックが漂っていました。面積は韓国の国土の約16倍で合っています。ですが、密度で計算すると1km²あたり平均50kg余りです。島ではなく、散らばった霧に近いです。 船で通り過ぎても、大部分は普通の海にしか見えません。

内訳はさらに意外です。破片の数では1兆8,000億個ですが、質量の46%以上が廃棄された漁網をはじめとする漁具でした。ストローやレジ袋ではないのです。マイクロプラスチックは個数では94%を占めていますが、質量ではわずか8%にすぎません。数を数えるか、重さを量るかによって、まったく異なる全体像が見えてきます。

海にどれだけ流れ込んでいるのかについても、推定値の幅は広いです。2015年、ジェナ・ジャンベックらは2010年の1年間に192の沿岸国が出したプラスチック廃棄物2億7,500万トンのうち、480万〜1,270万トンが海に入ったと試算しました。よく引用される「年間800万トン」は、この区間の中央値です。2021年にローレンス・マイヤーらは川からの流入のみを個別に推計し、年間80万〜270万トンという結果を出し、1,000を超える川が全体の80%を占めていると見ました。2つの論文は対象が異なるため直接比較はできませんが、これらの数字が実測ではなくモデルによる推定であるという事実だけは共通して物語っています。

最もよく引用される一文も、事情は似ています。2016年のダボス会議で、エレン・マッカーサー財団と世界経済フォーラムが2050年には海の中で魚よりもプラスチックの方が多くなると発表しましたね。重量ベースであり、ジャンベックの推計値を2050年まで引き延ばした計算ですが、肝心のジャンベック本人はその外挿に同意していませんでした。魚類資源量は2008年の推計値であり、原著者も非常に不確実だと述べています。決定的なのは、計算結果そのものがプラスチック8億5,000万〜9億5,000万トン、魚類8億1,200万〜8億9,900万トンと、2つの範囲が重なっていることです。

体内へと目を向けると、気をつけるべきことがもう一つ増えます。2025年2月にネイチャー・メディシンに掲載された研究は、2024年に解剖された人の脳組織から検出されたマイクロ・ナノプラスチック濃度がgあたり約4,800マイクログラム、重量で0.48%であり、2016年の試料より約50%高かったと報告しました。メディアはこれを「脳の中にスプーン1杯」と書き立てました。

ここで検出と有害性は異なる次元の話です。 この研究は何がどれだけあったかを報告したものであって、それがどんな病気をどれほど引き起こすかを示したものではありません。認知症と診断されていた人の脳からより多く見つかったという観察結果はありますが、認知症が脳の排出機能を低下させた結果である可能性もあり、方向性は分かりません。サンプル数が少なく、用いられた分析法が脂質をプラスチックと誤認するおそれがあるという方法論批判も出ました。人の体内に入り込んでいるという報告が積み重なっていることと、それが何をしているのかが解明されたことは、まだ別の段階なのです。

ここで覚えること ニュースで目にする光景の実際の大きさと本当の内訳――何を減らすべきかを見定める照準は、ここで分かれます。

09条約はまだありません

2022年初頭、ケニアのナイロビで開かれた第5回国連環境総会再開会期において、決議5/14「プラスチック汚染を終わらせる」が採択されました。生産から廃棄までの全ライフサイクルを扱う、法的拘束力のある国際条約を2024年末までに策定するというマンデート（委任）でした。そのために政府間交渉委員会が立ち上げられました。

その期限は守られませんでした。2024年末に釜山で開かれた第5回会議は条約案を確定させる場でしたが、休会で終わりました。2025年8月にスイスのジュネーブで再開された会議には、183カ国の代表団を含む2,600人余りが集まりましたが、ここでも合意には至りませんでした。野心的な国々が骨抜きにされた草案を拒否して会議は終わり、その場では次の会期の日程すら決まりませんでした。その後も、この文章を書いている時点まで条約は策定されていません。

争点は意外にも単純です。条約が生産量そのものを扱うのか、それとも使用後の処理だけを扱うのか。

生産を減らすべきだとする側の論理はこうです。排出をいくら適切に管理しても、作られる量が増え続ければ管理能力が追いつかないというものです。プラスチックス・ヨーロッパの集計では、2023年の世界プラスチック生産量は4億1,380万トンで、そのうち90.4%が化石燃料由来でした。集計方法が異なるOECDの使用量基準で見ると、政策が大きく変わらなければ、2019年の4億6,000万トンが2060年には12億3,100万トンにまで増えます。

廃棄物処理だけを扱おうとする側の論理も、会議場で明確に提示されました。産油国や石油化学産業を抱える国々は、生産上限の設定は自国の産業政策を国際条約に明け渡すことだと捉えました。そして前の章で見たように、プラスチックを別の素材に置き換えることが常にプラスになるわけでもありません。廃棄物管理のインフラがない国から整えていくことこそが、実際の環境改善への近道だという主張です。

条約がない間にも、地域ごとの規制はすでに様々な結果を出してきました。 2002年1月、バングラデシュは厚さ20マイクロメートル以下の薄いビニール袋の生産と使用を世界で初めて禁止しました。排水溝を詰まらせて洪水を悪化させるという理由が大きかったためです。法律は今も有効ですが、取り締まりが緩く実効性が低いという現地報道が続いています。同じ年にアイルランドは袋1枚あたり15セントの賦課金を導入し、1人あたりの使用量が年間328枚から21枚へと激減しました。「禁止した」ということと「なくした」ということは別の話です。EUは2019年の使い捨てプラスチック指令により、綿棒の軸や食器、ストローを2021年7月から禁止し、2024年7月からはペットボトルのキャップを本体から離れない構造にすることを義務付け、2029年までにプラスチックボトルの分別回収率90%を目標として掲げています。

では、これから何を見ていればよいのでしょうか。4つあります。次の会期がいつ設定されるのか、そして決定方式がコンセンサス方式のままか採決に変わるのか。草案に生産削減条項が生き残るのか。EUやアイルランドのように数字を掲げた規制が、実際にその数字に到達するのか。そして各国のリサイクル率が「何を数えた数値なのか」が統一されるのか。

ビリヤードの球の前から始まった物質が、いまは会議場の扉の前に立っています。その扉は、まだ開いていません。

ここで覚えること 予測ではなく観戦法です――会期日程と決定方式、生産条項、規制の実効性、数字の定義という4点を見ればよいのです。